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空調設備の仕事に将来性はあるの?業界の今後やおすすめの資格を解説

2022.03.29

空調設備の仕事に興味があるけれど、将来性や需要の変化に不安があるという人も多そうですね。

空調設備は、人が健康で快適に生活するためには必要不可欠なものです。
しかし、さまざまな業界でロボットやAIの導入が進んでおり、今後人の仕事がなくなってしまうのではないか…などという心配もあるかと思います。

そこで今回は、空調設備業界の将来性について、空調設備の仕事とはどのような仕事なのか、どのような資格を取得しておくと良いのかなどを解説していきます。
空調設備の仕事に将来性はあるの?業界の今後やおすすめの資格を解説

空調設備の仕事内容は?

空調設備とは、空気の調和を行うための建築設備のことです。
空気を浄化し、温度と湿度の調整を行うという重要な役割を担います。

空調設備の仕事として、主にエアコンや空調システムの設計、取り付け、増設、配管工事などが挙げられます。
設置済みの設備の点検や整備、古い設備の更新、撤去なども含まれます。

一般家庭向けのルームエアコンはもちろん、オフィスビルや商業施設、工場などではさまざまな空調設備が設置されています。

特に、不特定多数の人が出入りする建物などでは、空気が汚れやすく温度と湿度のバランスが乱れがちです。
空調設備工事は、ありとあらゆる場所で必要とされる仕事といえます。

空調設備には、冷却・加熱コイルや加湿器、エアフィルタなどの「空気調和設備」の他、ボイラーや冷凍機のような「熱源設備」、ダクトや配管などの「熱搬送設備」の3種類があります。

空調設備の仕事に将来性があるとされる3つの理由

空調設備の仕事は、建設業界でも将来性の高い分野だといわれています。
これから空調設備に従事する人にとっては朗報ですが、実際のところ本当に将来性があるのか不安ですよね。

ここでは、空調設備の仕事に将来性があるとされる3つの理由をご説明します。

人手不足による求人数の増加

少子高齢化による日本の労働人口減少が社会問題になっています。

空調設備工事をはじめとした建設業界も同様で、今後は職人の人手不足が懸念されています。
国土交通省の調査により、平成28年の建設業就業者は33.9%が55歳以上であることが分かっています。

出典:厚生労働省
定年退職を迎える職人も増えることが見込まれるため、求人数の増加も期待できるでしょう。

空調設備に必要な資格や技術を持っていれば、就職や転職で大きな武器となります。
スキルが認められれば、仕事がなくなる心配もなく、安定して収入を得ることができるでしょう。

収益性が高く安定している

空調設備業界の将来性を判断する要素に「総資本経常利益率(ROA)」「自己資本経営利益率(ROE)」と呼ばれるものがあります。

総資本経常利益率とは、総資本に対する経営利益の割合を示す指標のことです。
一方、自己資本経営利益率とは、株主から見た収益効率を示す指標を指します。

ROAやROEの数値が高ければ高いほど、収益性が高く経営状態が良好であるといえます。

JFCによる令和3年の「小企業の経営指標調査」によると、建設業全体の総資本経常利益率は-0.4、自己資本経営利益率は18.2(平均値)となっています。

対して、冷暖房設備工事業の総資本経常利益率は3.0、自己資本経営利益率は46.3(平均値)です。

出典:日本政策金融公庫「小企業の経営指標調査」

調査のデータを踏まえると、空調設備業界は社会情勢に影響を受けにくく、安定していると考えられます。

需要増加に伴う就業規則の見直し

再開発事業の促進により、空調設備の仕事は需要増加が続くことが想定されます。
法律で空調設備の点検が義務化されているため、省くことのできない作業なのです。

空調設備には、耐用年数というものがあります。
例えば、エアコンの耐用年数は約10年です。

新規設置工事以外にも、入れ替え工事なども必要ですから、需要が衰えることはないでしょう。

空調設備の仕事は、きつくて大変というイメージがありますが、現在は就業規則の見直しなどにより、若者が働きやすい環境になっています。

2018年に国土交通省による「建設業働き方改革加速化プログラム」が発表されて以来、さまざまな取り組みが実施されてきました。

2024年4月1日以降には、建設業に時間外労働の上限規制が導入されます。
時間外労働の上限は原則月45時間、年360時間となるため、事業者が労働者に無理な残業などを強いることはできません。

出典:厚生労働省

空調設備の仕事で役立つ2つの資格

空調設備の仕事に就くために、必要な2つの資格をご紹介します。

管工事施工管理技士

管工事施工管理技士は、空調設備工事における法律の知識や技術力を証明する国家資格です。

冷暖房設備におけるダクトや配管など、管工事に関する施工計画作成、工程管理、施工管理、安全管理などの業務を行うのに必要です。

管工事施工管理技士には、1級と2級の2種類があります。

1級は大規模な建設現場の専任技術者、また一般的な建設現場の主任技術者や監理技術者になることができます。

2級は、一般的な建設現場の専任技術者や主任技術者を務めることができます。

電気工事士

電気工事士は、電気工事を行う際に必要な国家資格です。
資格を持っていると、空調設備工事におけるスイッチやコンセントの設置や配線の接続などの業務を行うことができます。

第一種と第二種があり、第一種電気工事士取得者は工場やビルにおける最大電力500kw未満の電気工事に携わることが可能です。

第二種電気工事士を取得すると、一般住宅や小規模店舗における600ボルト以内の受電設備の工事に従事できます。

まとめ

今回は空調設備の仕事内容や将来性、空調業界の今後について、空調設備の仕事に役立つ資格をご紹介しました。

空調設備の仕事は需要が高く、将来性もあることがお分かりいただけましたか?

当社協立工業では、現在積極的に人材採用を行っています。
未経験であっても、やる気や意欲のある人を歓迎しています。
実務経験を積んでいただき、資格取得を支援させていただくことも可能です。

新人から入社し、上級技能者へとキャリアアップできる環境が自慢の会社です。
興味がある方は、ぜひお問い合わせください。

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