「誘導灯って何？」「誘導灯の設置には資格が必要なの？」などの疑問を抱えている方も少なくないと思います。
誘導灯とは、火災などの非常時に、非常口や避難経路を知らせるために各施設内に設置されているガイド灯のことです。

 

本記事では、誘導灯の特徴や種類などを詳しく解説。設置する際の資格についても紹介します。
これを読めば誘導灯がどんなものかよく分かるので、ぜひご覧になってください。

 

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誘導灯とは

誘導灯とは、火災や事故などが起きた際に、その場にいた人たちが安全に避難できるように核施設に設置されている照明設備のことです。
誘導灯が正しく設置されていれば、災害時に迷うことなくスムーズに避難することができます。

 

人が多く集まるショッピングセンターや百貨店、映画館、美術館、コンサート会場などさまざまな施設に誘導灯は必要に応じて多数設置されています。
万一のことが起きた際に人の命を守るために、誘導灯の設置は「消防法施行令第26条」や各地方自治体の火災予防条例などによって義務付けられています。

誘導灯の寿命

誘導灯を正しく設置しても、それがしっかり作動していないと意味がありません。
照明器具である誘導灯にはバッテリーが内蔵されていて、器具自体にもバッテリーにも寿命があるため、必要に応じてメンテナンスや交換を実施しなければいけません。

 

誘導灯は、内蔵されているバッテリーにより、停電時でも20分以上、建物によっては60分以上点灯し続けるようになっています。
バッテリーの寿命は4～6年程度で、この期間を過ぎてしまうと規定の時間誘導灯を点灯させられなくなる恐れが出てしまうのです。
器具の寿命はおよそ8～10年で、この期間を過ぎると視認性が低下したり故障したりする可能性が高まります。

誘導灯の種類

誘導灯には、「避難口誘導灯」「通路誘導灯」「客席誘導灯」「階段通路誘導灯」の4種類があります。

避難口誘導灯は、地色が緑色で、白色の矢印で避難出口の場所を示している誘導灯です。
通路誘導灯は、地色が白色で、緑色の矢印で避難出口のある方向を指しています。避難口誘導灯と通路誘導灯には人型のピクトグラムが描かれているのが特徴です。

 

客席誘導灯は、客席のある映画館などの劇場施設で、足元を常時照らすための誘導灯で、人型や矢印などの表示はありません。
ただし、映画館などで灯が営業に支障をきたす場合は、上映中に限り消灯させることが許されています。

階段通路誘導灯は、階段や傾斜路に設置されている誘導灯です。
客席誘導灯と同じく、人型や矢印などの表示はありません。

 

また、避難口誘導灯と通路誘導灯には、一般型、点滅式誘導灯、誘導音付加型誘導灯の3種類が用意されています。
誘導灯の設置が義務付けられているほとんどの施設には一般型が採用されています。

点滅式誘導灯には、矢印による表示以外に、点滅機能が付加されていて、照明の明るさが可変する内照式、ストロボフラッシュでより明るく点滅する外照式の2つの種類が用意されています。

 

いずれも、点滅することにより、一般型より目立つようになっているのが特徴で、不特定多数の人が出入りする施設では点滅誘導灯の設置が義務付けられています。

誘導音付加型誘導灯は、その名前の通りに音声機能が備わっていて、ホテルなどで設置が義務付けられています。

 

誘導音付加型誘導灯からは、「非常口はこちらです」という音声ガイドが繰り返し流れ、音もかなり大きいため、理想的な誘導方法です。

そのことから、大型の誘導灯の設置が義務付けられている施設においても、誘導音付加型誘導灯を用いることにより、ワンランク下の規格でも良いとされています。

 

 

誘導灯のリニューアルプレートとは

誘導灯のリニューアルプレートとは、既存の古い誘導灯から新しいタイプのものに交換する際に利用されるカバーのことです。
従来型の誘導灯には蛍光灯が使用されていましたが、新しいタイプにはLEDが採用されています。

LED誘導灯は、蛍光灯タイプよりも輝度が高いことから、器具自体の面積も少なくて済むようになっています。

 

さらに、従来型よりも省エネで寿命も長くなるなどの理由から、新しいタイプに交換する施設が増えています。

大きなものから小さなものへ交換すると、どうしてもいろいろな跡が残ってしまいますが、リニューアルプレートはそれをしっかりカバーしてくれるのです。
さらに、新しいコンパクトなLED誘導灯をスムーズに設置できるようになっています。

誘導灯の設置には資格が必要

誘導灯の設置には電気工事士の資格が必要で、リニューアルプレートを使用して既存の誘導灯を交換する際には、消防設備士の資格も必要となります。
ちなみに、誘導灯のバッテリーやランプの交換には資格は不要となっています。

 

ただし、誘導灯を設置した後の点検には、消防設備士・消防設備点検資格者の資格が必要で、点検は半年に一度、年に二回実施し、その都度所轄の消防署へ報告する義務があります。

 

この義務を怠ると、罰金の対象になるので注意してください。

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